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2日の日経平均は前日比192.00円高の15668.60円、高値は15737.36円、安値は15516.50円。東証1部の出来高は24億4232万株、売買代金は1兆9744億円、時価総額は462兆2203億円、値上がり銘柄数は1245銘柄、値下がり銘柄数は467銘柄、変わらずは107銘柄。日経平均は大幅続伸。

米国の金融市場はレイバーデーのため休場だった。

前場の日経平均は大幅続伸。米国は休場だったが、ドイツ、ロンドンなど欧州株式市場は堅調で、円相場が1ドル=104円台後半の円安水準になったことが好感された。円安を受け、輸出関連株に業績上振れを期待した買いが入った。安倍政権の内閣改造後の政策を期待した買いも入ったという。

後場の日経平均は12時38分に15737.36円の本日高値を付けた。しかし、東京外国為替市場で、円安・ドル高の勢いが一服していることを受けて、主力株に利益確定売りが広がり、日経平均は伸び悩んだ。なお、終値は1月23日の15695.89円以来およそ7カ月ぶりの高値を付けた。

東証33業種では、証券、商品先物、その他金融、不動産、電気機器、その他製品、輸送用機器、精密機械、機械、ガラス・土石、銀行、倉庫・運輸などが値上がりした。一方、医薬品、海運の2業種が値下がりした。個別では、東証1部の値上がり率トップはマネーパートナーズGP(8732)、2位は古河電池(6937)、3位は三菱化工機(6331)。一方、値下がり率トップはエス・サイエンス(5721)、2位は内田洋行(8057)、3位はダイキョーニシカワ(4246)。
2日前場の日経平均は前日比200.38円高の15676.98円、高値は15677.67円、安値は15516.50円。東証1部の出来高は13億563万株、売買代金は9423億円、時価総額は462兆1186億円、値上がり銘柄数は1254銘柄、値下がり銘柄数は428銘柄、変わらずは137銘柄。日経平均は大幅続伸。

米国の金融市場はレイバーデーのため休場だった。

前場の日経平均は大幅続伸。米国は休場だったが、ドイツ、ロンドンなど欧州株式市場は堅調で、円相場が1ドル=104円台後半の円安水準になったことが好感された。円安を受け、輸出関連株に業績上振れを期待した買いが入った。安倍政権の内閣改造後の政策を期待した買いも入ったという。

東証33業種では、証券、商品先物、不動産、その他金融、電気機器、機械、精密機械、銀行、非鉄金属、ガラス・土石、倉庫・運輸などが値上がりした。一方、医薬品の1業種が値下がりした。個別では、東証1部の値上がり率トップはマネーパートナーズGP(8732)、2位は三菱化工機(6331)、3位は古河電池(6937)。一方、値下がり率トップはダイキョーニシカワ(4246)、2位はキムラタン(8107)、3位はエス・サイエンス(5721)。
米国の金融市場はレイバーデーのため休場だった。

米国は休場だったが、ドイツ、ロンドンなど欧州株式市場は堅調で、円相場も1ドル=104円台前半の円安水準で推移しており、本日の日経平均は底堅い動きが見込めそう。想定レジは15400円~15600円程度。

なお、昨日の日本株の膠着感は非常に強く、日経平均の日中の値幅は37.78円と今年最少で、2012年11月14日の26.91円以来約1年9カ月ぶりの小ささだった。また、東証1部の売買代金は4月21日以来、約4カ月半ぶりの少なさとなり、超閑散相場だった。レイバーデーまで、ヘッジファンドのファンドマネージャーがサマーバケーションである上、今週は米雇用統計など重要イベントが目白押しで、積極的な売買が極度に手控えらた結果だ。この傾向は少なくとも本日まで継続しよう。ただし、東京市場では、個別株物色はそれなりに行われており、個人中心に物色意欲は旺盛であり、相場の体感温度は決して低くはない。むしろ、熱い(笑)

ところで、塩崎恭久政調会長代理の厚生労働相での入閣が浮上していると伝わったことはポジティブだ。5月23日発表の自民党の日本経済再生本部の「日本再生ビジョン」と題する成長戦略の筆を執ったのは塩崎恭久政調会長代理だと伝わっている。積極的な改革派の塩崎氏が厚生労働相に就けば、株式運用に失敗し年金に穴を開けたケースで世間等から非難されることを恐れているであろう厚生労働省の役人連中を抑えることが期待できる。そして、氏のリーダーシップの発揮により、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の株式など成長資産へのシフトが大いに進展する可能性が高まるからだ。

(株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏)
1日の日経平均は前週末比52.01円高の15476.60円、高値は15478.77円、安値は15440.99円。東証1部の出来高は18億1198万株、売買代金は1兆3308億円、時価総額は457兆4156億円、値上がり銘柄数は1187銘柄、値下がり銘柄数は517銘柄、変わらずは115銘柄。日経平均は3日ぶりに反発。

29日のNYダウは反発、前日比18.88ドル高の17098.45ドルだった。恐怖指数(VIX指数)は同0.07(0.58%)安の11.98だった。レイバーデーの祝日を含む3連休を前に積極的な取引を見送るムードが強い中、8月の消費者態度指数(確報値、ミシガン大学調べ)が速報値から上方修正されたことが好感された。

NY円相場は反落し、前日比35銭円安・ドル高の1ドル=104円05~15銭で終えた。円は対ユーロで小幅に続伸し、前日比5銭円高・ユーロ安の1ユーロ=136円65~75銭で終えた。

NY原油先物相場は4日続伸した。WTI期近の10月物は前日比1.41ドル高の1バレル95.96ドルで終えた。NY金先物相場は反落した。12月物は前日比3.0ドル安の1トロイオンス1287.4ドルで終えた。

前場の日経平均は3日ぶりに反発。堅調な米株、1ドル=104円台の円安が好感された。だが、今週は、安倍政権の内閣改造、日銀金融政策決定会合、ECB理事会、米雇用統計の発表など、内外で重要イベントを控え、模様眺め気分が強かった。

後場の日経平均も堅調に推移。だが、膠着感は非常に強く、日経平均の日中の値幅は37.78円と今年最少で、2012年11月14日の26.91円以来約1年9カ月ぶりの小ささとなった。また、東証1部の売買代金は4月21日以来、約4カ月半ぶりの少なさとなり、超閑散相場だった。

東証33業種では、建設、ガラス・土石、非鉄金属、不動産、鉄鋼、繊維製品、金属製品、空運、化学、卸売などが値上がりした。一方、海運、情報・通信、食料品、小売、保険、サービスの6業種が値下がりした。個別では、東証1部の値上がり率トップは日本コンベヤ(6375)、2位は古河電池(6937)、3位は日本エンタープライズ(4829)。一方、値下がり率トップはセガサミーホールディングス(6460)、2位は生化学工業(4548)、3位は平和(6412)。
1日前場の日経平均は前週末比43.65円高の15468.24円、高値は15478.77円、安値は15440.99円。東証1部の出来高は9億2918万株、売買代金は6727億円、時価総額は456兆9012億円、値上がり銘柄数は1103銘柄、値下がり銘柄数は566銘柄、変わらずは147銘柄。日経平均は3日ぶりに反発。

29日のNYダウは反発、前日比18.88ドル高の17098.45ドルだった。恐怖指数(VIX指数)は同0.07(0.58%)安の11.98だった。レイバーデーの祝日を含む3連休を前に積極的な取引を見送るムードが強い中、8月の消費者態度指数(確報値、ミシガン大学調べ)が速報値から上方修正されたことが好感された。

NY円相場は反落し、前日比35銭円安・ドル高の1ドル=104円05~15銭で終えた。円は対ユーロで小幅に続伸し、前日比5銭円高・ユーロ安の1ユーロ=136円65~75銭で終えた。

NY原油先物相場は4日続伸した。WTI期近の10月物は前日比1.41ドル高の1バレル95.96ドルで終えた。NY金先物相場は反落した。12月物は前日比3.0ドル安の1トロイオンス1287.4ドルで終えた。

前場の日経平均は3日ぶりに反発。堅調な米株、1ドル=104円台の円安が好感された。だが、今週は、安倍政権の内閣改造、日銀金融政策決定会合、ECB理事会、米雇用統計の発表など、内外で重要イベントを控え、模様眺め気分が強かった。

東証33業種では、ガラス・土石、建設、不動産、非鉄金属、鉄鋼、繊維製品、空運、金属製品、化学などが値上がりした。一方、海運、食料品、情報・通信、小売、サービス、保険、精密機械の7業種が値下がりした。個別では、東証1部の値上がり率トップは日本エンタープライズ(4829)、2位は日本コンベヤ(6375)、3位は日立造船(7004)。一方、値下がり率トップはセガサミーホールディングス(6460)、2位は生化学工業(4548)、3位は平和(6412)。
29日の米国株式市場は反発、NYダウは前日比18.88ドル高の17098.45ドル、ナスダック総合株価指数は同22.576ポイント高の4580.271ポイントと2000年3月31日以来、ほぼ14年5カ月ぶりの高値を付け、S&P500種株価指数は同6.63ポイント高の2003.37ポイントと、27日以来2日ぶりに過去最高値を更新した。恐怖指数(VIX指数)は同0.07(0.58%)安の11.98だった。レイバーデーの祝日を含む3連休を前に積極的な取引を見送るムードが強い中、8月の消費者態度指数(確報値、ミシガン大学調べ)が速報値から上方修正されたことが好感された。

NY円相場は反落し、前日比35銭円安・ドル高の1ドル=104円05~15銭で終えた。円は対ユーロで小幅に続伸し、前日比5銭円高・ユーロ安の1ユーロ=136円65~75銭で終えた。

NY原油先物相場は4日続伸した。WTI期近の10月物は前日比1.41ドル高の1バレル95.96ドルで終えた。NY金先物相場は反落した。12月物は前日比3.0ドル安の1トロイオンス1287.4ドルで終えた。

シカゴ日経平均先物9月物は15445円大証清算値比25円高だった。

堅調な米株、1ドル=104円台の円安はポジティブであり、本日の日経平均は3日ぶりに反発スタートが見込まれる。しかし、レイバーデーで今晩の米国市場が休場であり、欧米ヘッジファンドの動きは鈍いまま。このため、商いの盛り上がりに加え、トレンドの発生は期待できない。よって、ザラ場中、余程の新規の材料が飛び出さない限り、日経平均は膠着しよう。テクニカル的には、5日移動平均線(8月29日現在15510.74円)が抵抗し、25日移動平均線(同15397.89円)がサポートする公算。

足元の最大の懸念材料はウクライナ情勢の緊迫化。ロシアのプーチン大統領は、ウクライナ和平交渉で、親ロシア派が支配する東部の「国家」としての独立問題が議論されるべきだと述べたと伝わっている。また、オバマ米大統領は8月28日、ドイツのメルケル首相と電話協議し、米国とEUがロシアに対する追加制裁を検討する必要があるとの認識で一致したとも報じられている。この地政学リスクの高まりは世界の株式市場の上値圧迫要因として機能し続けよう。

(株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏)
29日の日経平均は前日比35.27円安の15424.59円、高値は15447.81円、安値は15356.00円。東証1部の出来高は20億5937万株、売買代金は1兆8052億円、時価総額は455兆6291億円、値上がり銘柄数は694銘柄、値下がり銘柄数は949銘柄、変わらずは175銘柄。日経平均は小幅続落。

28日のNYダウは4日ぶりに反落し、前日比42.44ドル安の17079.57ドルだった。恐怖指数(VIX指数)は同0.27(2.29%)高の12.05だった。ロシアの部隊がウクライナ東部に侵入したと伝わったことが嫌気された。一方、4~6月期の実質GDP改定値が速報段階から上方修正されたことや、週間の新規失業保険申請件数が減少したことが下支え要因となった。

NY円相場は続伸し、前日比15銭円高・ドル安の1ドル=103円70~80銭で終えた。円は対ユーロで上昇し、前日比30銭円高・ユーロ安の1ユーロ=136円70~80銭で終えた。

NY原油相場は3日続伸した。WTI期近の10月物は前日比0.67ドル高の1バレル94.55ドルで終えた。NY金先物相場は反発した。12月物は前日比7.0ドル高の1トロイオンス1290.4ドルで終えた。

前場の日経平均は続落。前日の米国株安を受け、朝方は売りが先行した。日経平均の下げ幅は一時100円を超えた。先物が主導する形で徐々に下げ幅を広げた。

後場の日経平均も軟調に推移。週末であり月末のため、買い方の持ち高調整の売りが出続けた。その一方、下値では売り方のポジション調整の買戻しが入り、底堅い動きではあった。

東証33業種では、情報・通信、パルプ・紙、その他製品、精密機械、陸運、海運、空運、銀行、繊維製品、金属製品の10業種が値上がりした。一方、鉱業、不動産、非鉄金属、鉄鋼、建設、証券、商品先物、ゴム製品、保険などが値下がりした。個別では、東証1部の値上がり率トップはエス・サイエンス(5721)、2位は生化学工業(4548)、3位は古河電池(6937)。一方、値下がり率トップはアース製薬(4985)、2位は日本新薬(4516)、3位は福井コンピュータHLDS(9790)。
29日前場の日経平均は前日比94.78安の15365.08円、高値は15447.81円、安値は15356.00円。東証1部の出来高は12億7088万株、売買代金は9971億円、時価総額は455兆1362億円、値上がり銘柄数は523銘柄、値下がり銘柄数は1137銘柄、変わらずは157銘柄。日経平均は続落。

28日の米国株式市場では、NYダウは4日ぶりに反落し、前日比42.44ドル安の17079.57ドル、ナスダック総合株価指数は続落、同11.926ポイント安の4557.695ポイントだった。恐怖指数(VIX指数)は同0.27(2.29%)高の12.05だった。ロシアの部隊がウクライナ東部に侵入したと伝わったことが嫌気された。一方、4~6月期の実質GDP改定値が速報段階から上方修正されたことや、週間の新規失業保険申請件数が減少したことが下支え要因となった。

NY円相場は続伸し、前日比15銭円高・ドル安の1ドル=103円70~80銭で終えた。円は対ユーロで上昇し、前日比30銭円高・ユーロ安の1ユーロ=136円70~80銭で終えた。

NY原油相場は3日続伸した。WTI期近の10月物は前日比0.67ドル高の1バレル94.55ドルで終えた。NY金先物相場は反発した。12月物は前日比7.0ドル高の1トロイオンス1290.4ドルで終えた。

前場の日経平均は続落。前日の米国株安を受け、朝方は売りが先行した。日経平均の下げ幅は一時100円を超えた。先物が主導する形で徐々に下げ幅を広げた。非鉄金属や鉱業、不動産などが軟調となった。

東証33業種では、情報・通信業、その他製品、陸運業、精密機器、空運業などが値上がりした。一方、不動産業、非鉄金属、鉱業、建設業、証券業、その他金融業、ゴム製品、鉄鋼、石油・石炭製品、水産・農林業などの業種が値下がりした。

個別では、東証1部の値上がり率トップはエスサイエンス(5721)、2位は生化学工業(4548)、3位は丸山製作所(6316)。一方、値下がり率トップは日本新薬(4516)、2位はアース製薬(4985)、3位はフェリシモ(3396)。
28日の米国株式市場では、NYダウは4日ぶりに反落し、前日比42.44ドル安の17079.57ドル、ナスダック総合株価指数は続落、同11.926ポイント安の4557.695ポイントだった。恐怖指数(VIX指数)は同0.27(2.29%)高の12.05だった。ロシアの部隊がウクライナ東部に侵入したと伝わったことが嫌気された。一方、4~6月期の実質GDP改定値が速報段階から上方修正されたことや、週間の新規失業保険申請件数が減少したことが下支え要因となった。

NY円相場は続伸し、前日比15銭円高・ドル安の1ドル=103円70~80銭で終えた。円は対ユーロで上昇し、前日比30銭円高・ユーロ安の1ユーロ=136円70~80銭で終えた。

NY原油相場は3日続伸した。WTI期近の10月物は前日比0.67ドル高の1バレル94.55ドルで終えた。NY金先物相場は反発した。12月物は前日比7.0ドル高の1トロイオンス1290.4ドルで終えた。

シカゴ日経平均先物9月限(円建て)は15405円大証清算値比65円安だった。

米株が軟調で、円相場が円高気味に推移しているため、本日の日経平均は続落スタートの見通し。25日移動平均線(29日現在15399.22円)の攻防が予想される。一方、上値は5日移動平均線(同15533.66円)がレジスタンスとして機能しよう。想定レンジは15350円~15500円程度。

本日は週末であり月末だ。まず、証券自己の動きが鈍るだろう。また、個人も利益の乗っている銘柄に関しては、土日に何があるかわからないため、それを確定させる公算が大きい。このため、ここ最近上昇していた人気銘柄群への売り圧力が強まりそうだ。これはダイレクトに、地合い悪化に影響しそう。また、全体的に上値の重さが嫌気されるようだと、後場から手仕舞い売りが加速する可能性があり、警戒しておきたい。

(株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏)
28日の日経平均は前日比74.96円安の15459.86円、高値は15487.99円、安値は15423.90円。東証1部の出来高は20億3049万株、売買代金は1兆6316億円、時価総額は456兆5653億円、値上がり銘柄数は717銘柄、値下がり銘柄数は957銘柄、変わらずは144銘柄。日経平均は反落。

27日のNYダウは3日続伸し、前日比15.31ドル高の17122.01ドルだった。恐怖指数(VIX指数)は同0.15(1.29%)高の11.78だった。ティファニーなど四半期決算が堅調な銘柄に買いが入った。また、金利低下を受け、高配当銘柄も買われた。

NY円相場は上昇し、前日比15銭円高・ドル安の1ドル=103円85~95銭で終えた。円は対ユーロで横ばい。前日と同じの1ユーロ=137円00~10銭で終えた。

NY原油先物相場は続伸した。WTI期近の10月物は前日比0.02ドル高の1バレル93.88ドルで取引を終えた。NY金先物相場は反落した。12月物は前日比1.8ドル安の1トロイオンス1283.4ドルで終えた。

前場の日経平均は反落。NYダウは堅調だが、円相場が対ドルで円高気味のため、日経平均は上値の重い展開だった。5日移動平均線(28日前場現在15532.44円)がレジスタンスとして意識された。

後場の日経平均も軟調に推移。1ドル=103円台後半と前日より円高水準で推移したことが嫌気された。明日発表の7月の全国消費者物価指数、完全失業率、鉱工業生産指数速報などを見極めたいとのムードも強かった。

東証33業種では、医薬品、空運、パルプ・紙、石油・石炭製品、その他金融の5業種が値上がりした。一方、鉄鋼、ゴム製品、電気・ガス、海運、食料品、不動産、繊維製品、陸運、サービス、倉庫・運輸などが値下がりした。個別では、東証1部の値上がり率トップは生化学工業(4548)、2位は建設技術研究所(9621)、3位は植木組(1867)。一方、値下がり率トップは日本エンタープライズ(4829)、2位は東洋炭素(5310)、3位はランド(8918)。

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